日経平均終値605円安／サブプライム巡る主な動き・表／号外１、２
米リーマン、経営破綻 破産法を申請／ＰＤＦ特報１、２ [広がる米金融不安]
2008年9月16日火曜日
2008年9月15日月曜日
ロンドン原油も急落、一時７か月ぶりの安値水準
ロンドン原油も急落、一時７か月ぶりの安値水準
【ロンドン＝是枝智】１５日のロンドン国際石油取引所の原油相場は、取引の中心となる北海ブレント先物（１０月渡し）の価格が一時、前週末より６ドル以上安い１バレル＝９１・１７ドルまで急落した。
今年２月以来、約７か月ぶりの安値水準だ。
米国を襲った大型ハリケーン「アイク」での被害が予想より小さかったことに加え、米リーマン・ブラザーズの経営破綻(はたん)の影響で、投機筋によるリスク回避の売りが膨らんでいるためだ。午後２時２０分（日本時間午後１０時１０分）現在、１バレル＝９２・３８ドルで取引されている。
国際的な指標であるニューヨーク市場の米テキサス産軽質油（ＷＴＩ、１０月渡し）の価格も大きく値を下げており、１５日の時間外取引で一時、１バレル＝９４・１３ドルまで急落した。
【ロンドン＝是枝智】１５日のロンドン国際石油取引所の原油相場は、取引の中心となる北海ブレント先物（１０月渡し）の価格が一時、前週末より６ドル以上安い１バレル＝９１・１７ドルまで急落した。
今年２月以来、約７か月ぶりの安値水準だ。
米国を襲った大型ハリケーン「アイク」での被害が予想より小さかったことに加え、米リーマン・ブラザーズの経営破綻(はたん)の影響で、投機筋によるリスク回避の売りが膨らんでいるためだ。午後２時２０分（日本時間午後１０時１０分）現在、１バレル＝９２・３８ドルで取引されている。
国際的な指標であるニューヨーク市場の米テキサス産軽質油（ＷＴＩ、１０月渡し）の価格も大きく値を下げており、１５日の時間外取引で一時、１バレル＝９４・１３ドルまで急落した。
2008年9月14日日曜日
ＮＹ株急落５００ドル余最大下落リーマン破綻受け
ＮＹ株価 ５００ドル余下落 9月16日 6時42分
大手証券会社リーマン・ブラザーズの経営破たんを受けて、ニューヨーク株式市場は金融不安が連鎖的に広がるのではないかという懸念が強まり、平均株価は５００ドル余り値下がりして、２００１年の同時多発テロ事件の直後以来、最大の下げ幅を記録しました。
大手証券会社リーマン・ブラザーズが１５日未明、破産法の適用を申請すると発表し、経営破たんしたことから、この日のニューヨーク株式市場の反応に注目が集まりました。アメリカを代表する名門証券会社の経営破たんは、市場では驚きをもって受け止められ、金融不安が連鎖的に広がるのではないかとの懸念が強まり、株価は急落しました。平均株価は先週末より５０４ドル４８セント値下がりし、２００１年にアメリカを襲った同時多発テロ事件の直後以来、最大の下げ幅を記録しました。終わり値は１万９１７ドル５１セントでした。また、ニューヨーク外国為替市場でも金融不安への警戒感からドルが売られました。市場関係者は「市場全体を金融不安が覆っており、ピリピリとした緊張した相場展開だ」と話しています。
ＮＹ株急落、一時320ドル超下落 リーマン破綻受け
【ニューヨーク＝山下茂行】週明け15日のニューヨーク株式市場ではダウ工業株30種平均が急落し、取引開始直後に前週末比で約320ドル下落する場面があった。米証券大手リーマン・ブラザーズが破産法の申請を決めたことを受けて、金融派生商品（デリバティブ）取引での連鎖的な債務不履行など金融システムへの影響が出かねないとの懸念が背景。午前9時45分（日本時間午後10時45分）現在、ダウ平均は前週末比294ドル66セント安の1万1127ドル33セントで推移している。
リーマンの株価は一時前週末比で9割超下落し、1ドル未満の水準まで落ち込んだ。メリルリンチを買収する米銀大手バンク・オブ・アメリカ株も財務負担の懸念から売られる一方、メリル株は上昇。流動性確保策などを15日にも発表する見通しの米保険最大手アメリカン・インターナショナル・グループ（ＡＩＧ）株は一時、10ドルの大台を割り込んだ。 (22:59)
大手証券会社リーマン・ブラザーズの経営破たんを受けて、ニューヨーク株式市場は金融不安が連鎖的に広がるのではないかという懸念が強まり、平均株価は５００ドル余り値下がりして、２００１年の同時多発テロ事件の直後以来、最大の下げ幅を記録しました。
大手証券会社リーマン・ブラザーズが１５日未明、破産法の適用を申請すると発表し、経営破たんしたことから、この日のニューヨーク株式市場の反応に注目が集まりました。アメリカを代表する名門証券会社の経営破たんは、市場では驚きをもって受け止められ、金融不安が連鎖的に広がるのではないかとの懸念が強まり、株価は急落しました。平均株価は先週末より５０４ドル４８セント値下がりし、２００１年にアメリカを襲った同時多発テロ事件の直後以来、最大の下げ幅を記録しました。終わり値は１万９１７ドル５１セントでした。また、ニューヨーク外国為替市場でも金融不安への警戒感からドルが売られました。市場関係者は「市場全体を金融不安が覆っており、ピリピリとした緊張した相場展開だ」と話しています。
ＮＹ株急落、一時320ドル超下落 リーマン破綻受け
【ニューヨーク＝山下茂行】週明け15日のニューヨーク株式市場ではダウ工業株30種平均が急落し、取引開始直後に前週末比で約320ドル下落する場面があった。米証券大手リーマン・ブラザーズが破産法の申請を決めたことを受けて、金融派生商品（デリバティブ）取引での連鎖的な債務不履行など金融システムへの影響が出かねないとの懸念が背景。午前9時45分（日本時間午後10時45分）現在、ダウ平均は前週末比294ドル66セント安の1万1127ドル33セントで推移している。
リーマンの株価は一時前週末比で9割超下落し、1ドル未満の水準まで落ち込んだ。メリルリンチを買収する米銀大手バンク・オブ・アメリカ株も財務負担の懸念から売られる一方、メリル株は上昇。流動性確保策などを15日にも発表する見通しの米保険最大手アメリカン・インターナショナル・グループ（ＡＩＧ）株は一時、10ドルの大台を割り込んだ。 (22:59)
2008年9月11日木曜日
原油 １００ドル目前まで下落
原油 １００ドル目前まで下落
ニューヨーク原油市場は、世界的な景気減速への懸念から、今後原油の需要が落ち込むという見方が強まり、先物価格は下落して一時１バレル・１００ドル割れの目前まで値下がりしました。
１１日のニューヨーク原油市場は、このところヨーロッパをはじめ世界的に景気減速への懸念が強まって、今後原油の需要が落ち込むという見方が広がり、売り注文が膨らみました。また、外国為替市場で、ドルがユーロに対して値上がりしたことで、これまでドル安を材料に買われた原油の先物を売る動きが加速しました。この結果、国際的な原油取引の指標となるＷＴＩの先物価格は、一時、１バレル・１００ドル１０セントと、１００ドル割れ目前まで値下がりしました。市場関係者は「朝方にニューヨーク株式市場の平均株価が値下がりしたことも、アメリカの景気減速懸念を強め、原油価格をさらに押し下げる要因になった」と話しています。
ニューヨーク原油市場は、世界的な景気減速への懸念から、今後原油の需要が落ち込むという見方が強まり、先物価格は下落して一時１バレル・１００ドル割れの目前まで値下がりしました。
１１日のニューヨーク原油市場は、このところヨーロッパをはじめ世界的に景気減速への懸念が強まって、今後原油の需要が落ち込むという見方が広がり、売り注文が膨らみました。また、外国為替市場で、ドルがユーロに対して値上がりしたことで、これまでドル安を材料に買われた原油の先物を売る動きが加速しました。この結果、国際的な原油取引の指標となるＷＴＩの先物価格は、一時、１バレル・１００ドル１０セントと、１００ドル割れ目前まで値下がりしました。市場関係者は「朝方にニューヨーク株式市場の平均株価が値下がりしたことも、アメリカの景気減速懸念を強め、原油価格をさらに押し下げる要因になった」と話しています。
2008年9月9日火曜日
ＮＹ株１１２３０ドル金融不安広がり２８０ドル下落
ＮＹ株 金融不安広がり下落
ニューヨーク株式市場は、アメリカの大手証券会社の資本増強をめぐる交渉が決裂したとの情報が市場に伝わったことなどから、再び金融不安が広がり、アメリカ政府が政府系住宅金融機関への公的支援策を発表してからわずか２日で平均株価は大幅な下落に転じました。
９日のニューヨーク株式市場は大手証券会社「リーマン・ブラザーズ」が韓国の銀行との間で進めていた増資交渉が決裂したとの情報が市場に伝わったことから金融機関の経営悪化への懸念が強まり、市場に再び金融不安が広がりました。アメリカ政府は７日、政府系の住宅金融機関を公的管理下に置くなど緊急の支援策を発表しましたが、わずか２日で株価は大幅に下落する展開となりました。平均株価の終値は、前日に比べて２８０ドル１セント安い１万１２３０ドル７３セントでした。また、ニューヨーク外国為替市場でも金融不安からドルを売って円を買う動きが加速し、円相場は一時、１ドル・１０６円台半ばまで値上がりしました。市場関係者は「来週は証券会社の決算発表が集中しており、リーマン・ブラザーズの増資をめぐる情報は投資家の心理を一気に冷え込ませた。また、政府系住宅金融機関への公的支援だけでは抜本的な問題の解決にはつながらないとの見方も強まり、株やドルを売る動きが加速した」と話しています。
ニューヨーク株式市場は、アメリカの大手証券会社の資本増強をめぐる交渉が決裂したとの情報が市場に伝わったことなどから、再び金融不安が広がり、アメリカ政府が政府系住宅金融機関への公的支援策を発表してからわずか２日で平均株価は大幅な下落に転じました。
９日のニューヨーク株式市場は大手証券会社「リーマン・ブラザーズ」が韓国の銀行との間で進めていた増資交渉が決裂したとの情報が市場に伝わったことから金融機関の経営悪化への懸念が強まり、市場に再び金融不安が広がりました。アメリカ政府は７日、政府系の住宅金融機関を公的管理下に置くなど緊急の支援策を発表しましたが、わずか２日で株価は大幅に下落する展開となりました。平均株価の終値は、前日に比べて２８０ドル１セント安い１万１２３０ドル７３セントでした。また、ニューヨーク外国為替市場でも金融不安からドルを売って円を買う動きが加速し、円相場は一時、１ドル・１０６円台半ばまで値上がりしました。市場関係者は「来週は証券会社の決算発表が集中しており、リーマン・ブラザーズの増資をめぐる情報は投資家の心理を一気に冷え込ませた。また、政府系住宅金融機関への公的支援だけでは抜本的な問題の解決にはつながらないとの見方も強まり、株やドルを売る動きが加速した」と話しています。
2008年9月8日月曜日
米国株３００ドル超上げ先週末比
米市場トリプル高、ダウ終値289ドル上昇 住宅公社株は１ドル割れ
【ニューヨーク＝山下茂行】8日の米金融市場は株式、債券、ドル相場がすべて上昇する「トリプル高」となった。ダウ工業株30種平均は大幅に続伸し、前週末比289ドル78セント高の1万1510ドル74セントで取引を終えた。上げ幅は約1カ月ぶりの大きさだった。米政府が経営難に陥った住宅公社2社を政府管理下に置き、公的資金の注入枠を設けると発表したことを受け、ドル資産を見直す動きが広がった。
住宅公社の救済策発表で金融不安の後退や住宅ローン市場の安定化への期待が高まり、株式市場では金融株や住宅メーカー株が軒並み買われた。取引開始間もなくダウ平均は一時約350ドル高まで上昇した。
一方、連邦住宅抵当公社（ファニーメイ）と連邦住宅貸付抵当公社（フレディマック）の住宅公社2社の株価は、救済策に盛り込まれた配当停止などを嫌気して8割以上急落、それぞれ1ドルを割り込んで引けた。ニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）の基準では、30日間連続で終値の平均値が1ドルを下回ると上場廃止の対象となる。 (10:09)
米国株、ダウ一時300ドル超高 公社の政府管理を好感
【ニューヨーク＝山下茂行】週明け8日のニューヨーク株式市場ではダウ工業株30種平均が大幅に続伸して始まり、一時、前週末比で300ドル超上げた。米政府による米住宅公社の救済策発表で、信用不安の後退や住宅市場の早期底入れなどへの期待感が高まっている。政府管理に置かれる連邦住宅抵当公社（ファニーメイ）と連邦住宅貸付抵当公社（フレディマック）は配当が停止されることなどを嫌気して安く始まった。
8日の外国為替市場ではドルが買われ、ドルの対ユーロ相場はロンドン市場で一時1ユーロ＝1.41ドル台後半と昨年10月以来、11カ月ぶりのドル高・ユーロ安水準を付けた。ニューヨーク市場では午前9時20分（日本時間午後10時20分）現在、1.42ドル台前半で取引されている。対円では同時刻現在、前週末比85銭円安・ドル高の1ドル＝108円50―60銭。 (22:50)
【ニューヨーク＝山下茂行】8日の米金融市場は株式、債券、ドル相場がすべて上昇する「トリプル高」となった。ダウ工業株30種平均は大幅に続伸し、前週末比289ドル78セント高の1万1510ドル74セントで取引を終えた。上げ幅は約1カ月ぶりの大きさだった。米政府が経営難に陥った住宅公社2社を政府管理下に置き、公的資金の注入枠を設けると発表したことを受け、ドル資産を見直す動きが広がった。
住宅公社の救済策発表で金融不安の後退や住宅ローン市場の安定化への期待が高まり、株式市場では金融株や住宅メーカー株が軒並み買われた。取引開始間もなくダウ平均は一時約350ドル高まで上昇した。
一方、連邦住宅抵当公社（ファニーメイ）と連邦住宅貸付抵当公社（フレディマック）の住宅公社2社の株価は、救済策に盛り込まれた配当停止などを嫌気して8割以上急落、それぞれ1ドルを割り込んで引けた。ニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）の基準では、30日間連続で終値の平均値が1ドルを下回ると上場廃止の対象となる。 (10:09)
米国株、ダウ一時300ドル超高 公社の政府管理を好感
【ニューヨーク＝山下茂行】週明け8日のニューヨーク株式市場ではダウ工業株30種平均が大幅に続伸して始まり、一時、前週末比で300ドル超上げた。米政府による米住宅公社の救済策発表で、信用不安の後退や住宅市場の早期底入れなどへの期待感が高まっている。政府管理に置かれる連邦住宅抵当公社（ファニーメイ）と連邦住宅貸付抵当公社（フレディマック）は配当が停止されることなどを嫌気して安く始まった。
8日の外国為替市場ではドルが買われ、ドルの対ユーロ相場はロンドン市場で一時1ユーロ＝1.41ドル台後半と昨年10月以来、11カ月ぶりのドル高・ユーロ安水準を付けた。ニューヨーク市場では午前9時20分（日本時間午後10時20分）現在、1.42ドル台前半で取引されている。対円では同時刻現在、前週末比85銭円安・ドル高の1ドル＝108円50―60銭。 (22:50)
2008年9月5日金曜日
東証大幅続落、世界同時株安の流れ
東証大引け・大幅続落、世界同時株安の流れ――TOPIXは1200割れ
５日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に続落。終値は前日比345円43銭（2.75％）安の１万2212円23銭で、終値ベースで３月18日（１万1964円16銭）以来の安い水準を付けた。前日の米国株急落や早朝の円相場の急伸を嫌気して全面安で始まり、下げ幅は400円に迫る場面があった。後場は値ごろ感の買いや売り方の買い戻しなどで一部には下げ渋る銘柄もみられたが、アジア株式相場が軒並み安となったことや日本時間今晩発表の８月の米雇用統計への警戒感から積極的な買いは続かず、1日を通じて安い水準で推移した。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も大幅続落。終値は前日比30.81ポイント安の1170.84で節目の1200を割り込み、３月18日（1163.63）以来の安値を付けた。
前日の米株式市場では、雇用指標の悪化などを受けてダウ工業株30種平均が344ドル安と急落。世界景気全体の悪化懸念が一段と広がる中、世界同時株安の様相を呈しており、東京市場でも大手銀行やハイテクなど幅広い銘柄に年初来安値の更新が続出した。一方、先駆けて下落傾向にあった商社など資源株の一角は、自律反発狙いの買いで相対的に底堅かった。
東証１部の売買代金は概算で２兆3294億円と８月８日（２兆5745億円）以来、売買高も同22億7924万株と同様に８月８日（22億8596万株）以来の高水準だった。ただ、売買の増加について市場では「国内外の機関投資家やヘッジファンドなどは換金売りや損失限定（ロスカット）の売りを急いでおり、資金流出の結果」との見方が多い。東証１部の値下がり銘柄数は1445、値上がり銘柄数は227、変わらずは43だった。〔ＮＱＮ〕(05日 15:26)
５日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に続落。終値は前日比345円43銭（2.75％）安の１万2212円23銭で、終値ベースで３月18日（１万1964円16銭）以来の安い水準を付けた。前日の米国株急落や早朝の円相場の急伸を嫌気して全面安で始まり、下げ幅は400円に迫る場面があった。後場は値ごろ感の買いや売り方の買い戻しなどで一部には下げ渋る銘柄もみられたが、アジア株式相場が軒並み安となったことや日本時間今晩発表の８月の米雇用統計への警戒感から積極的な買いは続かず、1日を通じて安い水準で推移した。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も大幅続落。終値は前日比30.81ポイント安の1170.84で節目の1200を割り込み、３月18日（1163.63）以来の安値を付けた。
前日の米株式市場では、雇用指標の悪化などを受けてダウ工業株30種平均が344ドル安と急落。世界景気全体の悪化懸念が一段と広がる中、世界同時株安の様相を呈しており、東京市場でも大手銀行やハイテクなど幅広い銘柄に年初来安値の更新が続出した。一方、先駆けて下落傾向にあった商社など資源株の一角は、自律反発狙いの買いで相対的に底堅かった。
東証１部の売買代金は概算で２兆3294億円と８月８日（２兆5745億円）以来、売買高も同22億7924万株と同様に８月８日（22億8596万株）以来の高水準だった。ただ、売買の増加について市場では「国内外の機関投資家やヘッジファンドなどは換金売りや損失限定（ロスカット）の売りを急いでおり、資金流出の結果」との見方が多い。東証１部の値下がり銘柄数は1445、値上がり銘柄数は227、変わらずは43だった。〔ＮＱＮ〕(05日 15:26)
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