21日欧州アジア上海株式市場 大幅な値下がり

欧州株式市場 大幅な値下がり
東京やアジア市場の大幅な株価の値下がりを受けた２１日のヨーロッパの株式市場は、アメリカ経済の先行きに対する不安感などからほぼ全面安となり、ロンドンやフランクフルトの市場では、２００１年９月のアメリカの同時多発テロ事件以来の大幅な値下がりを記録しました。
週明け２１日のヨーロッパの株式市場は、東京やアジアで株価が大きく下落した流れを受けて、取引開始直後から値下がりして始まりました。その後も、ドイツの大手の州立銀行が、サブプライムローン問題の影響で赤字に陥ったことなどが伝えられ、下落幅が拡大していずれの市場もほぼ全面安になりました。結局、ロンドン市場では、株価指数が先週末に比べて３２３ポイント、５％余り安い５５７８．２、フランクフルトでは、５２３ポイント低い６７９０．１９と、７％を超える記録的な下落となりました。ロンドンやフランクフルトでの株価の下落率は、いずれも２００１年９月のアメリカの同時多発テロ事件以来の大幅な値下がりで、アメリカ経済の先行きに対する不安感を背景に、世界的な同時株安がさらに強まりました。市場関係者は「先週末に発表されたアメリカの経済対策は不十分で、アメリカ経済の減速は、アジア、ヨーロッパにも深刻な影響を与えるという見方から、株式市場から資金を引き揚げる動きが強まっている」と話しています。

上海市場も５％超える急落
中国の上海株式市場は、アメリカのサブプライムローン問題の影響が中国経済にも及ぶのではないかという懸念から、売り注文が膨らんで５％を超す急落となり、株価の代表的な指標の「総合指数」は、ひと月ぶりに５０００ポイントの大台を割り込みました。
上海株式市場の２１日の取り引きは、開始直後から売り注文が膨らみ、「総合指数」が下がり続けました。午後に入ると「総合指数」は一時、４８９１ポイントと、先週末の終わり値に比べて５．５％急落し、その後はやや戻したものの、結局４９１４ポイント、５．１％下げて取り引きを終えました。上海株式市場で５０００ポイントの大台を割り込んだのは、先月２０日以来、１か月ぶりです。市場関係者は「投資家の間に、アメリカのサブプライムローン問題の影響が中国経済にも及ぶのではないかという懸念が広がり、銀行株を中心とする金融関連の大型銘柄で売りが相次いだ」と話しています。

アジアの各市場 大幅値下がり
アメリカの景気の先行きに対する懸念から、アジア各国の株式市場も大幅な値下がりとなり、インドの株式市場では、先週末の終わり値よりも一時、１０％以上下落しました。
このうち、インドのムンバイの株式市場では、アジア各国の株式市場での値下がりを受ける形で、午後になって株価が急落し、代表的な株価指数は、先週末の終わり値より、一時１０％以上下落しました。ムンバイの株式市場は、好調なインド経済を背景に、外国からの活発な投資に支えられ、今月１０日には史上最高値を記録しましたが、その後、大きく下落しています。また、シンガポールの株式市場も代表的な株価指数であるストレーツ・タイムズ指数が先週末より６％余り値を下げて、２９１７．１５ポイントで取り引きを終え、去年３月以来、１０か月ぶりに３０００ポイントの大台を割る大幅な下落となりました。さらに、香港株式市場も、株価指数が先週末の終わり値からおよそ５．５％値下がりしたほか、韓国の株式市場もおよそ３％下回るなど、アジア各国の株式市場は大幅な値下がりとなりました。